皆様、おはこんばんちは！ 使ってた人、同年代。木曜ブログ担当のFです。
今回ご紹介するESTAとETAも、申請を忘れると大変なことになります！
前回、電子認証の「落とし穴」について解説したところ、「自分の行く国は必要か？」というお問い合わせを多数いただきました。この制度は世界的に導入が加速しており、最新情報でなければ意味がありません。
今回は、日本人が旅をする際に特にチェックが必要な主要国を、最新情報と合わせて確認し、「あなたの旅」に必要な手続きを明確にしていきましょう。
1. 🌎 電子渡航認証（ETA）必須の主要国リスト
このカテゴリーは、ビザ免除国の方が事前に取得しなければ搭乗できない「旅の通行手形」です。申請代行のニーズが最も高い部分です。
| 国名 | 制度名 | 概要・対象 | 申請期限・有効期間の目安 |
| アメリカ | ESTA (エスタ) | 観光・短期商用で90日以内の滞在に必須。（ハワイ・グアム含む） | 【有効】 2年間（またはパスポート失効まで）。72時間前までの申請を推奨。 |
| カナダ | eTA (イータ) | 空路での観光・短期商用で6ヶ月以内の滞在に必須。 | 【有効】 5年間（またはパスポート失効まで）。 |
| イギリス | ETA (イータ) | 2024年以降、順次導入・義務化。無査証での入国・乗り継ぎに必須。 | 【有効】 2年間。 |
| オーストラリア | ETA (イータ) | 観光・短期商用で3ヶ月以内の滞在に必須。 | 【有効】 1年間。 |
⚠️ 【重要注意点】乗り継ぎだけでも「ESTA」や「eTA」は必須！
「入国しないから大丈夫」ではありません。アメリカ、カナダ、イギリス、オーストラリアなどは、乗り継ぎ（トランジット）のみの場合でも、事前に電子渡航認証を取得していないと、飛行機に搭乗できません。
2. 状況が変動！特に確認すべき国（K-ETA・ETA）
制度の変更や一時的な免除措置が取られている国は、個人で最新情報を追いかけるのが非常に困難です。
韓国（K-ETA：Korea Electronic Travel Authorization）
| 制度名 | K-ETA |
| 最新状況 | 観光振興策により、2026年12月31日まで日本を含む対象国は一時的に取得が免除されています。 |
| 申請メリット | 免除期間中でもK-ETAを取得すれば、入国時の電子入国申告(e-Arrival card）の登録が不要になります。 (紙の入国カードから電子入国申告に2026年1月より移行します。) |
スリランカ（ETA：Electronic Travel Authorization）
| 制度名 | ETA |
| 最新状況 | 観光・短期商用目的で30日以内の滞在には、事前にETAの取得が必須です。 |
| 注意点 | ETA要件に該当しない場合、事前にスリランカ大使館にて査証申請になります。 |
3. e-Visa（電子査証）が必須の主要国
電子査証（e-Visa）は、従来のビザ（査証）自体をオンラインで申請する仕組みです。入力項目が非常に多く、ミスが発生しやすいのが特徴です。
| 国名 | 制度名 | 概要 | 申請難易度 |
| インド | e-Visa | 観光、ビジネスなど目的別に取得が必須。 | 高（書類アップロードや情報入力が複雑） |
4. 「電子査証・渡航認証」の代行サービスをご検討ください
ご自身で申請手続きを行うのは、時間と労力を使い、なおかつ【常にミスと高額請求のリスク】を伴います。
私たちに任せえいただければ、以下の不安からすぐに解放されます。
- 「詐欺サイトではないか？」という不安
- 「パスポート番号の入力ミスはないか？」という不安
- 「有効期限が切れていないか？」という不安
5. まとめ
電子認証は、「旅の最初の関門」です。この関門を確実かつスマートにクリアしてこそ、最高の旅がスタートできます。
ご自身の渡航先に「申請は必要か？」「期限は大丈夫か？」など、少しでも疑問があれば、まずはご相談ください。
👇 【お問合せはこちらから】 👇
旅の不安を解消し、確実な安心を手に入れましょう。
💡 次回予告
次回は、お問い合わせが最も多い「アメリカのESTA、イギリスのETA」に焦点を当て、具体的な申請方法や、代行サービスを利用すべき理由を徹底解説します！どうぞお楽しみに。
（担当：F）
